＊青洲さんの云う通りですね ↓
・在日米軍は２０２６年迄には日本から完全撤退する～これは、３～４年前にアメリカの参謀総長が連邦議会で発表してる
https://1tamachan.blog.fc2.com/blog-entry-18324.htmlと、いうことですので転載します。
貼り付け開始
https://ameblo.jp/zeusu69/entry-12530977226.html2019-09-30 00:57:02
トランプが「核装備」「改憲」「空母保有」を首相に要請!!
昨年、私が密かに数名に漏らした極秘情報がこのような形で出回っている!!
HARPを大量に配備しているが、これは気象操作ではなく真の目的は「核」を無力化するための配備である!!
また誰も気づいてはいないが、「HARRP」は「フリーエネルギー装置」でもあるのです!!
【激震スクープ】トランプが「核装備」「改憲」「空母保有」を首相に要請
11月上旬のトランプ氏来日の際のワンシーン。
さりげない会話の中で重要なことを告げるのは同氏の得意技だ。
日本激震スクープ
トランプが「憲法改正」「核装備」
「空母保有」を首相に要請
トランプ米大統領は11月に来日した際、安倍晋三首相に、「憲法9条改正」「核装備」「空母保有」の3つを要請していたことが分かった。
トランプ氏に近い米政権関係者が明らかにした。
トランプ氏は大統領選中から、「北朝鮮が核兵器を持つ以上、日本や韓国も持った方がいいのでは」と発言するなど、もともと「各国が自主防衛すべき」という考えを示している。
来日前には、日本について、
「自国の上空をミサイルが通過しているのに、なぜ撃ち落とさないのか」
「武士の国なのに理解できない」
憲法改正で「真の独立国」に トランプ氏の求める「憲法9条改正」「核装備」「空母保有」は、日本にとって天地がひっくり返るような大転換だ。
まず、「憲法9条改正」。
9条には「戦争の放棄」「戦力の不保持」「交戦権の否認」が記されている。
そのため戦後の日本は、基本的に「国防はアメリカ任せ」だった。
1946年から首相を務めた吉田茂は、日本国憲法の公布・施行やサンフランシスコ平和条約の締結を行い、
日本の主権を回復させた。
この方針は、親中的な民主党だけでなく、共和党にも共通している。
軍備を強化できず、国を守る権利もない。
実質的に、日本は「アメリカの保護国」の立場に甘んじている。
憲法9条の改正は、そこから脱し、「真の独立国」となることを意味する。
核装備は「最低限の抑止力」「核装備」はどうか。まさにこれまでタブーだったものだが、現在の日本の置かれた状況は、吉田首相の時代とは大きく異なる。
中国は核戦力を増強し続けており、アメリカに並ぶ核大国を目指している。
北朝鮮は、11月下旬に大陸間弾道ミサイル「火星15型」の発射に成功。
アメリカ全土を射程に収める核ミサイルの実戦配備も時間の問題だ。アメリカが北朝鮮からの報復を恐れ、北の核保有を認める可能性がある。
その中で日本が隣国に核ミサイルを撃つと脅された場合、国民の安全と財産を守るには、核装備が不可欠。
日本の核装備は、侵略主義でも何でもなく、最低限、国を守れるだけの抑止力を持つということだ。
空母は「国力相応の警察力」「空母の保有」は、日本がアジアにおいてもう一段大きな役割を担うことを意味する。
戦後日本では、唯物論が"常識"とされ、本来持っていた信仰心は骨抜きにされた。
加えて、「吉田ドクトリン」によって自国の防衛に無責任になった。
こうして、「何が正しいか」や「神の正義はどこにあるか」について考えたり、議論したりすることがなくなった。
しかし、中国や北朝鮮に目を向ければ、国民への言論弾圧や不当な逮捕、虐待や処刑などが行われ、人権が踏みにじられている。
神の正義から見れば、こうした体制をいつまでも許しておけるはずがない。
また、中朝の支配圏をこれ以上広げてはならない。
経済大国となり、アジアの大国となった日本は、国力相応に「警察力」とリーダーシップを持つ必要がある。
空母保有は、日本が正義を見極める目を持ち、アジアの平和を守る「アジアの警察官」になるということだ。
トランプ氏は、これらを安倍首相に要請した。
日本がアメリカとともに繁栄の未来を築けるか、あるいは中国の台頭を許し、隷属国家となるか。
日本の決断の時が来ている。
大量の日本国民の覚醒なくして、革命は起こらない!! 国際金融資本と、その連合体を追放することだ!! 銀行券発行を遮断すれば彼らは崩壊するので、紙幣制度を廃止すればいい!!
貼り付け終わり、
＊パチパチ～大拍手！
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在日米軍というのは連合国頭領とGHQ後継組織という性質を持っており、権限もかなり強い組織体です。
欧米では自国利益になるならば非合法や命令無視も認められるという性格を持った組織はよくあります。在日米軍もこれに近く米国政府には黙って米国利益になるように動いている様子があります。日米合同委員会で日本の行政と財政を押さえているのもそうで、米国政府の人間でも詳細は知らない人間が多いようです。また北朝鮮とは明らかに意思疎通が出来ています。状況証拠のみですが平壌空港での横田〜平壌の航空便の存在と、米朝会談前の事前協議等で米国高官が当然のように横田から平壌へ飛んでいます。
航空便があるというのは、また存在が公になってないということは北と在日米軍は少なくとも敵対関係ではないとなりますし秘密を共有しているとも言えますしこれは深く意思疎通が出来てると言えると思います。
トランプが北に対して急に丸くなったのはこの事実を知って米国に対して危険が非常に少ないと思ったからではとさえ思えます。
となると日本の朝鮮学校というのはバックが在日米軍とも言えるわけです。そもそもこの学校は日本弱体化のため朝鮮人を大量に住み着かせるものでGHQ時代の三国人特権が朝鮮人特権になっただけで北制裁と言いつつ朝鮮学校が野放しなのは手がつけられないということで、黒幕が在日米軍なら当然です。
在日米軍駐留の根拠は表向きには日米安保ですが実際には日本コントロールと賠償金支払いの目付役と考えます。
講和条約には賠償に関して金額や終了についての文がなく、これは欧米感覚では永久に払い続けるとなります。これは現在ODAや援助という通名になっていますが2019年で賠償など日本人は怒りますので当然だと思います。国内で増税をするならば海外に援助など本来できないのが常識ですが、戦後ずっと普通にこれがされていますが実は賠償だったとなれば納得できます。海外援助は金銭が直接対象国に行くのではなく必ず国際機関を通します。
これをさせるには議員は非日本人である方が適任です(特に半島人など)。そして抵抗者がいても敵国条項と首都囲む米軍基地があります。そこまでいかなくとも東京地検特捜部、CIA、霞ヶ関からスキャンダルを流布させるなどいくらでも方法はあります。
ちなみに賠償は東南アジアは個別に交渉して終わっていますが、米英蘭などはよく分かりません(調べても出てきません)。しかし終了したなら当然周知するので状況から考えて終わっていないだろうと考えられます。実は賠償ではないですが日露戦争の借りた戦費をイギリスなどに返し終わったのは1980年代だったようです。つまり欧米相手には書類上でキッチリケリをつけねばどこまでも継続するということで講和条約に賠償終了規定がなければずっと続くとなります。となれば支払いさせるためには軍隊駐留して監視が必要となります。これが在日米軍駐留の真の目的と思います。