貼り付け開始
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Image by Stefan Keller from Pixabay
人類はノストラダムスが予言した1999年を生き延びた。マヤの暦が予言した2012年も生き残った。
それでも、地球の周りには文明を破壊しかねない地球近傍天体が無数に存在する。深刻さを増しつつある気候変動、地球温暖化が海面を上昇させて社会機能が麻痺する恐れもある。
大国同士の緊張がエスカレートして、第三次世界大戦が勃発するかもしれない。あるいは、地獄の蓋が開いてゾンビが襲来するかもしれない。
そんな世界の終わりが迫っても、絶対に自分だけでも生き残る！ 人類滅亡は自分が阻止する！と思っている勇敢な人だっているだろう。
ここで紹介するのは、何が何でも生き残りたい人々が目指すべき世界各国の避難場所だ。
1. アイスランド
大西洋北部に浮かぶ孤島。この地理的条件のために、いかなる軍隊も容易に侵略することはできないだろう。
それでいて生き抜くための資源にだって困らない。電力は完全に地熱発電だし、海に行けば豊かな海産物をとることだってできる。氷に閉ざされた極寒の地を想像するかもしれないが、案外暖かい室内で、美味しいものに囲まれながら暮らすことができるのだ。
ついでにアイスランドには、金融危機で銀行システムが崩壊寸前まで行きながらも、どうにかしのいだ実績もある。ここの住人たちには、終わりの日を生き残るために必要な柔軟さとしたたかさを備えている。味方にできれば頼りになるはずだ。
2. トリスタン・ダ・クーニャ（イギリス領）
「世界一孤立した有人島」とギネスブックに掲載されている大西洋に浮かぶ島。一番近い大陸であっても2000キロ離れているので、侵略者がやってくることもないだろう。
人口は300人程度なので、きっと新しい住人を歓迎してくれることだろう。海産物が豊富なので、隠れ住むにはぴったりだ。
3. グアム（アメリカ）
絶対にアメリカではなければダメだという人にはオススメ。太平洋に浮かぶこの島には米軍が駐留しており、第三次世界大戦が勃発してしまったような世界情勢がやばいときでも、きちんとあなたを守ってくれるはず。島自体の経済は主に観光や米政府からの補助金で成り立っている。
4. チェンマイ（タイ）
スイスの投資家
マーク・ファーバーをご存知だろうか？
世界情勢についてやたらと悲観的なことで有名な人物で、戦争が起きたら住むべき場所（田舎の農村）や、ドルへの影響といったことについて常に警鐘を鳴らしている。
その彼が自宅を建てる場所として選んだのが、タイ北部にあるこの街だ。
素晴らしいことに、東南アジアが戦争、麻薬、虐殺、政治的動乱で揺さぶられた数十年間であっても、チェンマイは平和で安定していた。悲惨な歴史が繰り返されたとしても、この街でなら生き残れる確たる証拠だ。
5. デンバー（アメリカ）
ここを目指すべき理由は、周辺にシェールオイルが埋蔵されていることが挙げられる。ゆえに燃料に困ることはない。
また内陸にあり、周囲が山に囲まれていることもポイントだ。他国から侵略を受ける可能性は低いし、温暖化によって海面が上昇したとしても、何の心配もない。むしろ気温が高くなったことで農地の生産性は上がる。
6. 南極
おそらく世界で一番暮らしにくい場所の1つだろう。だが、だからこそ大戦争が勃発したようなときには最高の避難場所となる。
厳しい冬を生き残れるだけの十分な食料を持ち込んで、世界情勢が安定するまで調査基地の中で耐え忍べばいいのだ。どんなに戦況が悪化したとしても、こんな南の最果てに戦禍が迫るようなことはないだろう。
ただし温暖化で海面が上昇するようなことがあれば、そこにいるペンギンと運命を共にすることになるので気をつけよう。
7. プンチャック・ジャヤ（インドネシア）
インドネシアにそびえ立つ人を寄せ付けない急峻な山々だ。快適な暮らしは望めないかもしれないが、求めるものが生存だというのなら、天然の要害は頼もしい限りだ。
ここでは世界最大の金鉱が発見されているために、動乱の時代にはこれを利用しない手はない。また世界第3位の銅鉱も存在する。
8. ケープタウン（南アフリカ）
西側諸国の経済が破綻した。そんなとき、南アフリカ第二の人口を誇り、美しい風景が広がるこの港町がオススメだ。
最大の特徴は、経済が北半球のものとそれほど連動していないことだ。それゆえに西側諸国で起きた混乱の影響を受けにくい。世界経済が恐慌に陥ったとしても、ケープタウンは何事もないかのように平然としていられるだろう。
9. ベルン（スイス）
ヨーロッパ動乱の時代であっても、スイスが天国であったことは歴史が証明している。その首都であるベルンは、スイスアルプスという天然の要害に囲まれ、巧みな外交術も備えていることから、ヨーロッパで最高の避難場所といえよう。
スイスは過去数百年で永世中立国という立場を貫いてきたが、そのことは第三次世界大戦でも有利に働くはずだ。また、ただでさえ肥沃な農地に恵まれているというのに、その生産高は温暖化が深刻化するにつれて上昇する。
なおベルンという都市名は、ドイツ語の熊が語源だとされている。そのために500年前から野生の熊穴を管理する伝統があり、「熊公園」があったりする。
10. ネッカー島（イギリス領）
ヴァージン・グループの創設者
リチャード・ブランソンが所有する島だ。彼に頼めばきっと避難させてくれるはずだ。彼はどんなときでもナイスガイだったのだから。
11. ティエラ・デル・フエゴ（チリ・アルゼンチン）
世界で核戦争が起きてしまったときはここを目指そう。ここで吹く特徴的な風のパターンが死の灰からあなたを守ってくれる。また最果ての地であるので侵略の恐怖に怯える必要もない。
12. ユーコン（カナダ）
カナダ最西端にある準州で、人口はまばら。経済は観光と政府からの助成金に依存している。しかし混乱の時代であっても、そこで暮らすわずかな人々はきちんと生きていけるだろう。
狩猟の対象となる野生生物は豊富にいる。このことは崩壊直後の、農業が現実的に難しい時期には重要となる。
また世界が復旧する途上では、周辺に眠るレアメタルが物を言うはずだ。いくつか河川が流れているので、ここを交通や運送のルートとして利用することもできる。
ただし非常に寒さが厳しい土地なので、防寒の準備だけは怠らないことだ。大自然の中で生きる覚悟さえあれば、やっていけるはずだ。
13. カンザスシティ（アメリカ）
アメリカ国内でどのような事態が起きたとしても、ここは多分大丈夫だろう。
沿岸部の都市ではないので、外国の侵略や海面の上昇といったことを気にする必要はない。農地に恵まれているので、農業や牧畜に向いているし、鉄道が発達しているために混乱期であっても輸送に困ることもない。
むしろ、そうした時期こそ、活動の拠点として繁栄するかもしれない。
14. ルイス島（イギリス）
北大西洋に位置し、スコットランド本土から船で3時間という距離にあるこの島は、ゾンビの襲来時にはぜひ避難したい場所だ。過去950年間侵略を許したことがないという歴史が、その安全性を物語っている。
天然資源が豊富にあるので、食糧やウイスキーに事欠くことはない。世界の終末をどんちゃん楽しく生き抜くにはぴったりだ。
References:14 Places To Go If The World Is Going To End | IFLScience/ written by hiroching / edited by parumo あわせて読みたい 
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貼り付け終わり、
＊どこも魅力的な場所ですね！
一応安定している今、行きたいですねー(^^♪
・いざという時、正しく状況判断し、決断し、行動に移すという行為は非常に難しいものです。
普段からイメージトレーニングして、心身ともに準備しておく必要があります。
・こうした記事が出ることは、近い将来に何かを起こすと、おいらは受け取りますｗ
ペルシャ湾でのアメリカ海軍連合は極端な挑発 http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/2114342.html・ごく近い将来、「世紀の大暴落」が起こされて米国による世界支配体制が終焉を迎える。
「米ドル」の暴落は先進国、新興国、後進国に波及しすべての通貨が売られる・・・
・この大暴落はハイパーインフレを起こし、やがて「新秩序」へ移行される。
・日本の場合：
日本国は借金で破綻云々は増税＆権益を守りたい財務省による騙しです ↓
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・円は買われて、50円/ドルといった様な円高になるでしょうｗ
つれ安した相場の底で優良な日本株は買いです。当然、一等地の不動産も買い、「金」の現物も・・・
・原発事故さえなければ「日本国」が最高の避難場所です！＊１５時追記：
日本の大企業の実情 ↓
へっぴりごしさん：
恐怖のグラフ 三橋貴明氏のブログより～https://ameblo.jp/yamatokokoro500/entry-12496748380.html【日本の資本金１０億円以上の企業の売上高、給与、配当金、設備投資等の推移（９７年＝１００）】
http://mtdata.jp/data_65.html#houjin ９７年を基準に資本金１０億円以上の日本の大企業は、２０１７年までに配当金を５．７倍に増やしました。極端な株主優遇政策です。
そして、経常利益は３倍になっているにも関わらず、売上は横ばい。どういうことでしょう。
簡単です。
企業はデフレで売上が伸び悩む中、人件費（９７年比で▲７％）、設備投資を（同▲３６％！！！）削減。販管費や減価償却を抑え込み、強引に利益を膨らませ、配当金を支払ってきたわけです。
無論、政府の法人税減税も、配当金拡大に貢献したことは言うまでもありません。
今回の図の注目点は、予想通り人件費は抑制されているのですが、それ以上に「投資▲３６％」です。日本の大企業は、配当金の原資となる利益拡大に注力するあまり、企業のコア・コンピタンスたる「投資」を怠ってきたのです。
日本企業は、恐るべき勢いで弱体化していっています。これほどまでに投資を減らしてしまうと、生産性は高まりようがありません。
相川氏の図は、日本企業が人件費や自らの生産能力（資本）を削りながら、配当金を株主に貢ぎ続けたことを明瞭に示しているわけです。まさに、恐怖のグラフです。
貼り付け終わり、
＊竹中・小泉の売国政策の結果 ↑ 来るべき大底ではこれらを含めていまから仕込み銘柄の研究をしておきませう！
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